SEOとPR・広報の連携｜メディア露出を検索資産に変える方法【完全ガイド Part 1】
「良いプレスリリースを書いたのに、Webサイトへの流入が増えない」
「SEO対策にお金をかけているが、ドメインパワーが競合に勝てない」
もしあなたがマーケティング担当者や広報担当者で、このような悩みを抱えているなら、それは「SEO（検索エンジン最適化）」と「PR（パブリック・リレーションズ）」を別々の施策として捉えていることが最大の原因かもしれません。
かつて、SEOは「技術的な裏技」であり、PRは「メディアリレーション」でした。両者の部署は分断され、KPIも全く異なるものでした。しかし、Googleのアルゴリズムが高度に進化し、「E-E-A-T（経験・専門性・権威性・信頼性）」を最重要視するようになった現代において、この2つは表裏一体の関係にあります。
「PRによる第三者の評価なくして、SEOの上位表示は不可能」であり、
「SEOの設計なくして、PRの一過性の露出を企業の資産に変えることは不可能」なのです。
本記事は、全5回にわたり、合計2万文字を超えるボリュームで「SEOとPRの連携」について徹底解説する完全ガイドです。単なる精神論ではなく、明日から使える具体的な連携フロー、KPI設定、そしてメディア露出を「永続的な検索資産」に変えるためのメソッドを網羅します。
第1回となる今回は、なぜ今、SEOとPRの融合が不可欠なのか、その背景にある「検索エンジンの進化」と「情報のストック化」について深く掘り下げていきます。
第1章：なぜSEOとPRの「壁」を壊すべきなのか
多くの企業において、SEOチーム（またはマーケティング部）と広報・PRチームの間には、見えない高い壁が存在します。まずはこの壁がなぜ生まれ、なぜそれが現代のデジタルマーケティングにおいて致命的な機会損失を生んでいるのかを理解する必要があります。
1.1 「フロー型」のPRと「ストック型」のSEO
伝統的なPRとSEOの最大の違いは、時間の概念にあります。
- PR・広報（フロー型）：
プレスリリース配信、記者会見、メディア掲載など、「瞬間最大風速」を作ることに長けています。テレビやYahoo!ニュースのトップに掲載されれば、サーバーがダウンするほどのアクセスが集まりますが、その効果は数日、早ければ数時間で鎮静化します。 - SEO（ストック型）：
検索ユーザーの悩み（キーワード）に対してコンテンツを用意し、長期間にわたって継続的な流入を獲得します。効果が出るまでに時間はかかりますが、一度上位表示されれば、寝ている間も集客を続ける「資産」となります。
多くの企業は、PRで獲得した強烈な「認知」を、SEOという「受け皿」でキャッチできていません。テレビで話題になったのに、指名検索（ブランド名での検索）をしたユーザーが公式サイトではなく、アフィリエイトサイトや競合の比較記事に流れてしまっているケースは枚挙に暇がありません。
SEOとPRを連携させる最大の目的は、PRが生み出す「フロー（一過性の注目）」を、SEOの力を使って「ストック（永続的な資産）」へと変換することにあります。
1.2 広告費の高騰と「Earned Media」の再評価
Web広告のCPA（獲得単価）は年々高騰しています。Cookie規制によるターゲティング精度の低下や、競合の増加により、従来の「お金を出して枠を買う」手法だけではROI（投資対効果）を維持することが困難になっています。
そこで重要性を増しているのが、PESOモデルにおける「Earned Media（アーンドメディア）」です。
【PESOモデルとは】
・Paid Media（広告）：即効性があるがコストがかかる
・Earned Media（広報・PR）：信頼性は高いがコントロールが難しい
・Shared Media（SNS）：拡散力はあるが炎上リスクもある
・Owned Media（自社サイト）：資産になるが育成に時間がかかる
SEOは本来「Owned Media」の領域ですが、Googleは現在、そのOwned Mediaを評価するために「Earned Media（第三者からの評判）」を激しくチェックしています。つまり、「広告費をかけずに信頼を獲得できるPRの力」を使わなければ、SEOの順位も上がらない時代に突入しているのです。
第2章：Googleアルゴリズムの進化と「E-E-A-T」
SEOのプロとして断言できることが一つあります。それは、「小手先のテクニック（キーワードの埋め込みや低品質な自作自演リンク）は、もはや通用しない」ということです。Googleが現在、何を見て順位を決めているのかを理解すれば、PRとの連携が必須であることは自明です。
2.1 「E-E-A-T」こそがPR連携の核心
Googleの検索品質評価ガイドラインには、最重要項目として「E-E-A-T」が定義されています。
- E (Experience)：経験
実際に製品を使用した、あるいは現地に行ったという実体験。 - E (Expertise)：専門性
その分野の専門家としての知識や資格。 - A (Authoritativeness)：権威性
業界内で「この分野ならこの人・この企業」と認知されているか。 - T (Trust)：信頼性
運営元の透明性、情報の正確性。
この中で、特に「権威性（Authoritativeness）」と「信頼性（Trust）」は、自社サイトの中で「私は凄いです」と主張しても認められません。「他者から言及されていること（サイテーション）」や「信頼できる他者からリンクされていること（被リンク）」によってのみ証明されます。
ここでPRの出番です。
大手新聞社のWebサイト、業界専門誌、公的機関のサイトなどから「取材」を受け、記事として掲載されることは、Googleに対して最強の「推薦状」を提出するのと同じ意味を持ちます。SEO担当者が必死に外部対策を行うよりも、広報担当者が1本の良質なメディア掲載を獲得するほうが、ドメインパワー（サイトの強さ）を劇的に向上させることがあるのです。
2.2 「言及（サイテーション）」という新たなリンク
かつては青色のアンカーテキストによる「ハイパーリンク」だけがSEOの評価対象でした。しかし、現在のGoogleはAIを活用し、リンクがないテキストのみの言及（ブランド名やサービス名が書かれている状態）も認識しています。
これを「サイテーション（Citation）」と呼びます。
例えば、日経新聞の電子版に自社のサービス名が掲載されたとします。そこにリンクが貼られていなくても、Googleは「権威ある日経新聞が、このサービスについて話題にしている」と認識し、そのサービスの信頼性スコアを加点します。広報活動によるメディア露出は、リンクの有無に関わらず、全てがSEO上の「加点要素」になり得るのです。
第3章：メディア露出を「検索資産」に変えるメカニズム
では、具体的にどのようなメカニズムでPR活動が検索順位を押し上げるのでしょうか。ここでは「検索資産化」のプロセスを3つのステップで解説します。
3.1 Step 1：指名検索（Navigational Queries）の増加
PRによって認知が広がると、ユーザーは「一般キーワード（例：スニーカー おすすめ）」ではなく、「指名キーワード（例：ナイキ スニーカー）」で検索するようになります。
指名検索数（検索ボリューム）の増加は、Googleに対して「このブランドは世の中から求められている」という強力なシグナルを送ります。指名検索が増えれば増えるほど、ドメイン全体の評価が上がり、結果として指名以外の「一般キーワード」でも上位表示されやすくなるという好循環が生まれます。
SEO担当者は「一般キーワード」での順位を上げることに躍起になりがちですが、実は「指名検索を増やす（＝PRの役割）」ことが、一般キーワード攻略の最短ルートなのです。
3.2 Step 2：ナレッジグラフの構築
検索結果の右側に、企業情報や人物情報がパネルとして表示されるのを見たことがあるでしょう。これは「ナレッジパネル」と呼ばれ、Googleが保有する知識データベース「ナレッジグラフ」に基づいて表示されます。
Googleは、Web上の信頼できるソース（Wikipedia、大手メディア、公式サイト、データベースサイト）からの情報を統合し、「この企業は何者か」「実在するのか」を理解します。
継続的なPR活動により、多種多様なメディアで企業名や代表者名が取り上げられると、Googleはこの「エンティティ（実体）」の存在を確信します。ナレッジグラフに登録されることは、検索エンジンからの信頼度が最高レベルに達した証であり、あらゆるSEO施策の効き目を底上げします。
3.3 Step 3：質の高い被リンク（Backlinks）の自然獲得
最も直接的な効果が「被リンク」です。ただし、PRとSEOが連携していない場合、せっかくのメディア掲載にリンクが含まれていない（URLがテキスト表記のみ）という「もったいない」事態が頻発します。
また、プレスリリース自体が「一次情報」として多くのブロガーやニュースサイトに引用されることで、自然な被リンクが増加します。これはGoogleが最も評価する「Natural Link」です。
このプロセスを偶発的なものではなく、意図的に設計するのが「SEO×PR連携」の真髄です。
第4章：意識改革｜「掲載」はゴールではなくスタート
第1回の締めくくりとして、広報・PR担当者とSEO担当者が共有すべき「マインドセットの変革」について触れておきます。
従来のPRのゴール
- メディアに掲載された！
- テレビで紹介された！
- 広告換算額で〇〇万円の価値が出た！
これまではここで祝杯をあげて終わりでした。しかし、「検索資産」の視点では、ここはスタートラインに過ぎません。
SEO×PR連携におけるゴール
- メディア掲載によって、どのキーワードの順位が上がったか？
- 掲載ページから自社サイトへのリンク（ドメインパワーの譲渡）は行われたか？
- 指名検索数はベースアップしたか？
- その露出をオウンドメディアやSNSで二次利用し、再拡散させたか？
メディア露出という「点」を、SEOという「線」で繋ぎ、最終的にビジネスの成長という「面」にする。この意識改革こそが、連携の第一歩です。
次回、【第2回】技術・実装編では、概念論から一歩踏み込み、具体的なテクニックに焦点を当てます。
「具体的にどうやってメディアにリンクを貼ってもらうのか？（リンク交渉術）」
「SEO効果の高いプレスリリースの書き方とは？」
「ドメインパワーを最大化する広報戦略」
など、明日から現場で使える技術的なノウハウを深掘りしていきます。SEO担当者はもちろん、広報担当者も知っておくべき「Webの力学」を解き明かします。ご期待ください。
SEOとPR・広報の連携｜メディア露出を検索資産に変える方法【完全ガイド Part 2】
「記事に掲載されたのに、検索順位が上がらない」
「プレスリリース配信サービスを使っているが、SEO効果が感じられない」
前回（第1回）では、SEOとPRの連携がなぜ不可欠なのか、その戦略的背景を解説しました。第2回となる今回は、さらに解像度を高め、「技術・実装」の領域に踏み込みます。
広報担当者が何気なく行っている「URLの通知」や「掲載確認」が、SEOの観点では「宝の持ち腐れ」になっているケースが多々あります。ここでは、メディア露出を確実な「検索資産（ドメインパワー）」に変換するための技術的なメカニズムと、明日から実践できる具体的なアクションプランを解説します。
第1章：ドメインパワーと被リンクの科学
SEOの世界には「ドメインパワー（ドメインオーソリティ）」という概念があります。これは、そのWebサイトがGoogleからどれだけ信頼されているかを数値化したものです。
1.1 なぜ「メディアからのリンク」が最強なのか
Googleの検索アルゴリズムは、基本的に「選挙（投票）」と同じ仕組みで動いています。Webサイトに向けられた「被リンク（Backlinks）」を「一票」としてカウントし、票が多いサイトを「人気がある＝信頼できる」と判断して上位に表示します。
しかし、これは単純な多数決ではありません。「誰が投票したか」によって、一票の重みが劇的に異なります。
- 個人の趣味ブログからのリンク： 0.1票分の価値
- 作りたての名もなきサイトからのリンク： ほぼ0票（場合によってはマイナス）
- 大手新聞社・テレビ局・有名Webメディアからのリンク： 100票〜1000票分の価値
大手メディアや公的機関のドメインは、長年の運用実績と膨大な情報量により、Googleから絶大な信頼（＝強大なドメインパワー）を得ています。そこからリンクを貼ってもらうということは、彼らのドメインパワーの一部を自社サイトに「譲渡（Link Juice）」してもらうことと同義です。
SEO業者が人工的に作ったリンクがペナルティを受ける一方で、PR活動によって獲得したメディアからの「ナチュラルリンク」は、Googleが最も推奨する、安全かつ最強のSEO施策なのです。
1.2 リンクの「質」を見極める｜Dofollow vs Nofollow
広報担当者が必ず知っておくべきHTMLの知識があります。それがリンクの属性（rel属性）です。
| リンクの種類 | HTML記述例 | SEO効果 |
|---|---|---|
| Dofollow （通常リンク） | <a href="..."> | 絶大 ドメインパワーを受け渡す。「このサイトを信頼し、推奨します」という意味。 |
| Nofollow | <a href="..." rel="nofollow"> | 限定的 ドメインパワーを受け渡さない。「リンクはするが、SEO的な推奨はしない」という意味。 |
| Sponsored | <a href="..." rel="sponsored"> | 限定的 広告・有料記事であることを示す。SEO効果は渡さないルール。 |
| UGC | <a href="..." rel="ugc"> | 限定的 掲示板やコメント欄など、ユーザー生成コンテンツであることを示す。 |
多くの大手メディアやプレスリリース配信サイトは、外部へのリンクに自動的にrel="nofollow"を付与します。これは、スパム対策や自社サイトのパワー流出を防ぐためです。
「それなら、Nofollowのメディアに掲載されても意味がないのでは？」
そう考えるのは早計です。近年のGoogleは進化しており、Nofollowリンクであっても「ヒント（Hint）」として扱い、クロール（巡回）のきっかけにしたり、サイテーションの一部として評価したりすることが示唆されています。また、何よりそこからの「流入（トラフィック）」自体がSEOにプラスの影響を与えます。
しかし、やはり本丸は「Dofollow」の獲得です。メディアによっては、編集記事内のリンクはDofollowにしてくれる場合があります。ここを意図的に狙えるかどうかが、PR×SEO連携の腕の見せ所です。
第2章：プレスリリース配信サービスのSEO的価値
「PR TIMES」や「@Press」などのプレスリリース配信サービスは、SEOにどのような影響を与えるのでしょうか。ここにはよくある誤解が存在します。
2.1 「転載」による重複コンテンツ問題は起きないのか？
プレスリリース配信サービスを使うと、提携している数十〜数百のメディアに原文のまま転載されます。「同じ内容の記事が大量に発生して、Googleからスパム扱い（重複コンテンツ）されないか？」という懸念をよく耳にします。
結論から言えば、心配無用です。大手配信サービスは適切なタグ（Canonicalタグなど）を使用しており、Googleも「これはプレスリリースの転載である」と正しく認識できるため、ペナルティを受けることはまずありません。
2.2 配信サービスの真の価値は「一次情報の供給源」
配信サービス上のリリース自体や、自動転載された記事からのリンクは、多くの場合Nofollowであったり、SEO的な価値は低めに設定されていたりします。つまり、「配信サービスで100サイトに転載されたから、被リンクが100本増えて最強になった」わけではありません。
配信サービスの真のSEO価値は、「記者がそれを見て、オリジナルの記事を書くきっかけになること」にあります。記者が書いた独自の編集記事（Earned Media）こそが、強力なDofollowリンクを生み出す源泉です。
第3章：SEO効果を最大化する「リンク獲得交渉術」
ここからは、広報担当者が明日から実践できる、具体的な「リンク獲得（リンクビルディング）」のアクションについて解説します。メディアリレーションの一環として、以下の3つを意識してください。
3.1 リンク先は「TOPページ」ではなく「関連LP」へ
メディアに情報提供をする際、会社概要のURL（トップページ）だけを渡していませんか？
SEOでは、サイト全体だけでなく「ページ単位」の評価も重要です。特定のキーワード（例：「AI 議事録」）で上位表示を狙っているなら、その機能を紹介している具体的なサービスページや、調査レポートのランディングページ（LP）のURLを記者に伝えましょう。
【NG例】
「詳細は弊社サイトをご覧ください。
https://www.example.co.jp（トップページ）」【OK例】
「本調査データの詳細は、以下のレポートページで公開しております。読者の皆様の理解を深める参考資料としてご活用ください。
https://www.example.co.jp/research/2024-ai-trend（該当ページ）」
記者にとっても、読者を適切な情報源に誘導することは記事の品質向上に繋がるため、関連性の高い深層ページへのリンクは歓迎されやすい傾向にあります。
3.2 「Unlinked Mentions（リンクなし言及）」の獲得
自社やサービス名が記事に取り上げられているのに、リンクが貼られていないケースを「Unlinked Mentions」と呼びます。これを見つけ出し、感謝のメールとともにリンク設置を依頼するのは、海外のSEOでは常套手段です。
依頼のステップ：
- Googleアラートやソーシャルリスニングツールで、自社名の掲載を検知する。
- リンクがない記事を見つける。
- 編集部やライターにお礼のメールを送る。「素敵な記事にしていただきありがとうございます」
- 追伸として、「もしよろしければ、読者の方が詳細を確認できるよう、公式サイトへのリンクを追加していただけないでしょうか？」と低姿勢にお願いする。
もちろん全てのメディアが応じてくれるわけではありませんが、すでに好意的な記事を書いてくれている相手であれば、成功率は決して低くありません。
3.3 画像・図解の「引用」をハックする
テキストでのリンク獲得が難しい場合でも、「画像（インフォグラフィック・カオスマップ・調査グラフ）」は強力な武器になります。
Webメディアは常に「記事を彩る質の高い画像」を求めています。自社で作成した調査グラフや業界マップを高解像度で公開し、「引用自由（ただし出典元としてリンクを貼ること）」というルールを明記しておきます。
プレスリリースに「メディア利用可の高解像度素材はこちら」と素材ダウンロードページへのリンクを用意しておくだけで、画像を使いたいメディアからの自然な被リンクが増加します。これは「画像検索（Google Images）」からの流入増も見込める一石二鳥の施策です。
第4章：技術編まとめ｜広報は「リンクの建築家」であれ
SEOにおける「被リンク」は、インターネット上の「道路」のようなものです。道路が繋がっていなければ、どんなに素晴らしい街（コンテンツ）を作っても、人はたどり着けません。
広報担当者は、外部メディアとの関係構築を通じて、自社サイトへと続く太く強固な道路を敷くことができる唯一の存在です。
今回の技術編のポイントを整理します。
- ドメインパワーの理解： 大手メディアからのリンクは、SEOにおいて「黄金」の価値がある。
- Dofollowを狙う： 可能な限り、編集記事（Earned）からの自然なリンク獲得を目指す。
- リンク先の最適化： トップページだけでなく、順位を上げたい「関連ページ」を記者に案内する。
- 未リンクの回収： 掲載のお礼ついでに、リンク設置を打診する泥臭い活動も行う。
さて、技術的な基盤が整ったところで、次は「中身（コンテンツ）」の話です。
いくらリンクを獲得しても、リンク先のコンテンツがつまらなければ、あるいは検索キーワード（ユーザーのニーズ）とズレていれば、成果には繋がりません。また、プレスリリース自体も「SEOライティング」の技術を取り入れることで、検索結果に直接表示させることが可能です。
次回、【第3回】コンテンツ編では、「プレスリリースをSEOコンテンツ化する極意」と「検索意図（インサイト）を捉えたキーワード戦略」について徹底解説します。記者の目にも留まりやすく、かつ検索エンジンにも好かれる文章術とは？ご期待ください。
SEOとPR・広報の連携｜メディア露出を検索資産に変える方法【完全ガイド Part 3】
「プレスリリースの開封率が悪い」
「リリース配信直後はアクセスがあるが、すぐに波が引いてしまう」
これは、あなたの発信する情報が「フロー（消費される情報）」として扱われている証拠です。
第1回・第2回では、SEOとPRの連携戦略と技術的な土台（被リンク）について解説しました。第3回となる今回は、いよいよ核心となる「コンテンツ制作とキーワード戦略」に踏み込みます。
広報担当者が得意とする「人間（記者・読者）の心を動かす文章」に、SEO担当者が得意とする「ロボット（検索エンジン）に理解させる構造」を組み込むことで、あなたのプレスリリースは一過性のニュースから、永続的に集客し続ける「資産」へと進化します。
第1章：キーワード戦略｜「言いたいこと」より「検索される言葉」
PRとSEOで最も対立しやすいのが、言葉の選び方です。
PRは「新しさ」「独自性」を強調するために、造語やキャッチーなフレーズを使いたがります。一方、SEOは「ユーザーが実際に検索窓に入力する言葉」を使わなければ、検索結果に表示されません。
1.1 独りよがりの「社内用語」を捨てる
例えば、ある企業が新しい「人事評価クラウドサービス」をリリースするとします。
- PR的なタイトル案：
「組織の未来を拓く、次世代型エンゲージメント・シナジー・プラットフォーム『Mirai-HR』誕生」 - SEO的な視点：
誰も「エンゲージメント・シナジー・プラットフォーム」とは検索しません。検索されるのは「人事評価システム」「タレントマネジメントシステム」といった一般的な言葉です。
SEO×PR連携における正解は、この両方をハイブリッドさせることです。
【改善案】
「組織の未来を拓く人事評価システム｜次世代型プラットフォーム『Mirai-HR』誕生」
メインのキーワード（検索ボリュームがある言葉）を必ずタイトルや本文に含めること。これがコンテンツ資産化の第一歩です。
1.2 「ビッグワード」と「ロングテール」の使い分け
キーワード選定には戦略が必要です。
- プレスリリースで狙うべき言葉：
「トレンドワード」「時事ネタ」。
例：「2024年問題」「DX推進」「インボイス制度」。これらは記者がニュースを探す際に検索する言葉であり、メディア露出に直結します。 - オウンドメディア（解説記事）で狙うべき言葉：
「悩み解決系」「ロングテール」。
例：「インボイス制度 わかりやすく」「DX 失敗事例」。これらはユーザーが情報を深く知りたい時に検索する言葉であり、長期的な流入が見込めます。
プレスリリースの中に、あえてトレンドワードを散りばめることで、そのトピックを探している記者のアンテナに引っかかりやすくする（SEO for Media）という高度なテクニックも存在します。
第2章：SEOに強いプレスリリースの解剖学
次に、具体的な構成の作り方です。Googleは文章の構造（HTMLタグ）を見て、何が重要かを判断しています。Wordで作った原稿をそのままコピペするのではなく、Webの作法に則って構成しましょう。
2.1 タイトル（H1）は「左側」が命
SEOにおいて最も重要な要素はタイトルタグです。そして、重要なキーワードほど「左側（文頭）」に置くのが鉄則です。
スマホの検索結果やメールの件名では、後半の文字が省略されることがあります。「〇〇株式会社は、〜〜〜〜、新商品△△を発売」では、一番大事な部分が見えません。
「新商品△△を発売｜〇〇株式会社、〜〜〜〜」のように、主語（S）よりもアクションや対象物（O/V）を前に持ってくる工夫が必要です。
2.2 見出し（H2, H3）で「読み飛ばし」に対応する
Webの読者（記者含む）は、記事を熟読しません。スクロールしながら流し読みします。Googleのロボットも同様に、見出しタグ（H2、H3）を重視してコンテンツの中身を理解します。
プレスリリースの中に、適切な小見出しを入れていますか？
| 悪い例 | 良い例（SEO & 可読性◎） |
|---|---|
| （見出しなしで長文が続く） （「背景」「概要」などの事務的な見出しのみ） | H2：なぜ今、人事評価にAIが必要なのか（開発背景） H2：従来製品との3つの違い H3：入力時間を50%削減 H3：評価バイアスの自動検知機能 |
見出しを見るだけで内容が伝わるようにし、かつそこに関連キーワード（上記なら「AI」「評価バイアス」など）を含めることで、検索エンジンへのアピールになります。
第3章：最強のリンク磁石「調査リリース」の活用
コンテンツ戦略において、SEOとPRの最強の武器となるのが「調査リリース（リサーチPR）」です。これは、自社でアンケート調査を行い、その結果を発表する手法です。
3.1 なぜ調査リリースがSEOに効くのか？
Web上には「意見」は溢れていますが、「事実（データ）」は不足しています。ブロガーやWebライター、そして新聞記者は、自分の記事の信憑性を高めるための「裏付けデータ」を常に探しています。
「リモートワーク 課題 データ」などで検索した時に、あなたの会社の調査リリースがヒットすれば、「〇〇社の調査によると〜」という文脈で引用され、自然発生的な被リンク（出典リンク）が獲得できます。
3.2 調査データを「資産」にするフロー
ここで重要なのは、調査結果のすべてをプレスリリース配信サイト（外部）だけで完結させないことです。
- オウンドメディアに「完全版レポート」をアップする：
詳細なグラフや考察を含めた記事を自社サイトに作成します。 - プレスリリースには「サマリー（要約）」を載せる：
ニュース性の高い部分だけを抜粋して配信します。 - リンクを設置する：
「詳細なグラフやローデータは、こちら（自社サイトURL）からご覧いただけます」と誘導します。
これにより、引用するメディアは情報源である「自社サイトの完全版記事」にリンクを貼らざるを得なくなります。これが、PRを起点として自社サイトのドメインパワーを上げる鉄板のコンテンツ戦略です。
第4章：コンテンツの「カニバリゼーション」を防ぐ
最後に注意点です。プレスリリースとオウンドメディアの記事内容が全く同じ（完全重複）だと、Googleは「どちらを検索結果に出すべきか」迷ってしまい、共倒れになるリスクがあります（カニバリゼーション）。
これを防ぐために、役割を明確に分けます。
- プレスリリース（速報）：
「いつ、誰が、何をした」という事実（Fact）中心。客観的な文体。 - オウンドメディア（深掘り）：
「なぜ作ったのか（ストーリー）」「具体的な使い方（How to）」「開発者インタビュー」など、読み物としての付加価値をつける。
オウンドメディアの記事では、プレスリリースの内容を単にコピペするのではなく、独自の視点や詳細情報を加筆（リライト）することで、Googleから「別個の価値あるコンテンツ」として認識され、両方が検索結果に表示される「面取り」が可能になります。
今回のコンテンツ編では、PRの素材をいかにして「検索される資産」に変換するか、その制作手法を解説しました。
しかし、素晴らしいコンテンツを作っても、誰にも気づかれなければ意味がありません。SEO（検索）は「待ち」の施策ですが、PRは「攻め」の施策です。
次回、【第4回】運用・拡散編では、このコンテンツをSNSやメディアリレーションを通じてどう拡散させるか、そして「オウンドメディア」と「アーンドメディア」を循環させるエコシステム（PESOモデルの完成形）について、実践的なワークフローをご紹介します。
SEOとPR・広報の連携｜メディア露出を検索資産に変える方法【完全ガイド Part 4】
「良い記事を書いたのに、誰にも読まれない」
「SNS担当と広報担当、SEO担当が別々に動いていて、連携が取れていない」
これは多くの企業が抱える「サイロ化（縦割り組織）」の弊害です。
SEO（検索エンジン最適化）は「待ち」のメディアですが、待っているだけでは初期の流入は稼げません。一方、PRやSNSは「攻め」のメディアですが、情報はすぐに流れて消えてしまいます。
第4回となる今回は、これら異なる特性を持つチャネルを有機的に結合させ、トラフィックと信頼を雪だるま式に増幅させる「運用と拡散の循環システム（エコシステム）」について解説します。
第1章：PESOモデルを「回す」エコシステム
第1回で触れた「PESOモデル」ですが、それぞれのメディアを単体で管理していては効果が半減します。重要なのは、情報の「還流（ループ）」を作ることです。
1.1 理想的なトラフィックの循環図
以下のようなフローをイメージしてください。これは、1つのニュースを起点に全メディアを連動させる動きです。
- Owned（自社サイト）：
詳細な解説記事やランディングページを作成し、情報の「受け皿（Base）」を作る。 - Earned（PR・メディア）：
プレスリリースを配信し、第三者メディアに取り上げてもらう。そこから①へのリンクやサイテーションを発生させる。 - Shared（SNS）：
①や②の記事をSNSで拡散する。「話題になっている」という空気感（ソーシャルシグナル）を醸成する。 - Paid（広告）：
初速をつけるために、①の記事や②の第三者掲載記事をSNS広告でブースト配信する。
このサイクルが回ると、SEOの順位が上がり、さらに自然検索からの流入（Organic Search）が増えるという最強の状態になります。
第2章：コンテンツ・リパーパス（再利用）の魔術
リソースが限られている中で効率よく連携するには、「Content Repurposing（コンテンツの再利用）」が鍵になります。1つのネタ（Fact）を、プラットフォームに合わせて形を変えて使い倒す手法です。
2.1 「1つのネタ」を7倍に増やす錬金術
例えば、「新入社員の意識調査」という1つのデータを元に、以下のように展開します。
- 形式1：プレスリリース
記者向けに要点を絞り、テキスト中心で配信。（Earned狙い） - 形式2：オウンドメディア記事
全データを掲載し、人事担当者向けの考察を加えた長文記事。（SEO狙い） - 形式3：インフォグラフィック
結果を1枚の画像にまとめ、Pinterestや画像検索に対応させる。（被リンク・画像SEO狙い） - 形式4：X（Twitter）スレッド
「衝撃の事実3選」のように短く切り出し、連投ツイートにする。（拡散狙い） - 形式5：ホワイトペーパー
詳細データをPDF化し、メールアドレスと引き換えにダウンロードさせる。（リード獲得） - 形式6：YouTubeショート / TikTok
グラフを見せながら1分で解説する動画にする。（認知拡大） - 形式7：メルマガ
既存顧客に案内し、再訪問を促す。（リテンション）
広報担当が作ったプレスリリースを、SEO担当やSNS担当がそれぞれの料理法で加工する。これができれば、制作コストを抑えながら、あらゆる検索ニーズとタッチポイントを網羅できます。
第3章：SNSとSEOの「間接的」な深い関係
「SNSのシェア（いいねやRT）はSEOの順位に影響するのか？」
これはSEO業界で長年議論されているテーマです。
3.1 Googleの見解と「バズ」の効能
Googleの公式見解としては、「SNSのシェア数（ソーシャルシグナル）を直接的なランキング要因としては使用していない」としています。しかし、現場の実感としては「バズると順位が上がる」ことは間違いありません。
なぜか？ 理由は2つの間接効果にあります。
- 認知による指名検索の増加：
SNSで話題になると、その詳細を知りたい人がGoogleでサービス名や社名を検索します（第1回で解説した指名検索）。これがドメイン評価を上げます。 - 被リンクの誘発：
SNSで拡散された情報は、ブロガーやWebメディアの記者の目にも留まります。彼らが記事を書く際に参照元としてリンクを貼るため、結果として被リンクが増えます。
つまり、SNSは直接Googleにアピールするものではありませんが、「被リンクや指名検索を生み出すトリガー」として、現代SEOには欠かせないパーツなのです。
3.2 「Google Discover（砲）」を狙う
スマホのGoogleアプリやChromeのホーム画面に、おすすめ記事が表示される機能「Google Discover」。ここに掲載されると、検索上位を取るよりも遥かに巨大なアクセスが短期間で発生します（通称：Google砲）。
Google Discoverに載る条件の一つに、「E-E-A-Tが高いこと」と「短期間で話題になっていること」があります。つまり、PRでメディア権威性を高め、SNSで初速の話題性を作ることが、Google砲の着火剤になるのです。
第4章：広報とマーケ（SEO）の連携ワークフロー
最後に、組織としてどう動くべきか、具体的な連携フローを提案します。
4.1 共通カレンダーの導入
広報の「露出予定」と、マーケの「記事公開予定」を一つのカレンダーで管理します。
【連携のアクション例】
- 広報→マーケ：
「来週、◯◯という新機能のリリースを出します」
→マーケの動き：
「では、その機能に関連するキーワード（例：『業務効率化 ツール』）の記事を同日に公開できるよう準備し、リリースからの受け皿にします」
- マーケ→広報：
「最近、『リモートワーク メンタルヘルス』というキーワードの検索数が増えています」
→広報の動き：
「では、自社の産業医にインタビューして、メンタルヘルスケアに関する知見をプレスリリースやコラムとしてメディアに提案してみます」
このように、「SEOデータから広報ネタを作る」「広報スケジュールに合わせてSEO記事を用意する」という双方向の連携が、最強の運用体制です。
今回は、メディア露出を単発で終わらせず、オウンドメディアやSNSと連携させて循環させる「運用」の仕組みについて解説しました。
いよいよ次回は最終回。【第5回】分析・未来編です。
「PRの効果をどう数値化するか？（広告換算額ではない新しい指標）」
「生成AI（SGE/ChatGPT）が普及する未来で、SEOとPRはどう変わるのか？」
これからの時代のマーケターと広報担当者が目指すべきゴール地点を、最新トレンドを交えて提言します。最後までお付き合いください。
SEOとPR・広報の連携｜メディア露出を検索資産に変える方法【完全ガイド Part 5】
「広報の成果を『広告換算額』だけで報告することに違和感がある」
「AIが回答する時代（SGE）になっても、SEOは意味があるのか？」
全5回にわたる本連載も、今回が最終回です。これまでは「メディア露出を検索資産に変える」ための具体的なメソッドを解説してきました。
最後となる今回は、「効果測定（分析）」と「未来予測」です。PRとSEOの連携が生み出した価値をどう数値化して社内に証明するか。そして、ChatGPTやGoogleのSGE（Search Generative Experience）が普及するAI時代において、企業はどのように情報を発信すべきか。その答えを提示します。
第1章：脱・広告換算額｜SEO×PR連携の「真のKPI」
広報業界で長年使われてきた「広告換算額（メディアの掲載枠を広告費に換算した指標）」は、経営層への報告には便利ですが、デジタルマーケティングの実利を測る指標としては不十分です。SEOと連携する以上、より実質的なWeb指標（KPI）を設定すべきです。
1.1 追うべき4つの定量的指標
メディア露出が資産になったかどうかは、以下の数値で判断します。
- 指名検索数（Branded Search Volume）：
「社名」や「サービス名」で検索された回数。これがPR活動の純粋な成果（認知拡大）です。Search Consoleで計測可能です。 - 被リンク数と参照ドメイン数（Referring Domains）：
いくつの「異なるサイト（ドメイン）」からリンクされたか。リンクの総数よりも、ドメインの種類数の方がSEOへの影響度は大です（AhrefsやMozなどのツールで計測）。 - ドメインパワー（Domain Authority / Rating）：
サイト自体の強さを示すスコア。これが上がれば、狙っている「一般キーワード」の順位も底上げされます。 - 指名検索時のCTR（クリック率）：
ナレッジパネルが表示されたり、ネガティブな記事が押し下げられたりすることで、公式サイトへの到達率が改善しているかを見ます。
1.2 「Share of Search（検索シェア）」という最重要指標
マーケティング先進国で注目されているのが「Share of Search（SoS）」です。これは、市場における「検索ボリュームのシェア」を表します。
【計算式】
自社ブランドの検索数 ÷ （自社 ＋ 競合他社すべてのブランド検索数）
研究によると、「Share of Searchは、市場シェア（Market Share）と強い相関関係があり、かつ市場シェアの先行指標になる」ことが分かっています。つまり、売上のシェアが伸びる前に、まず検索のシェアが伸びるのです。
SEO×PRチームの究極のミッションは、この「Share of Search」を競合他社より高めることにあります。
第2章：AI検索時代（SGE）のSEO×PR戦略
Googleは今、検索結果に生成AIによる回答を直接表示する「SGE（Search Generative Experience）」への移行を進めています。ユーザーはリンクをクリックしてWebサイトを訪れることなく、検索結果画面だけで答えを知ることができるようになります。
「サイトへの流入が減るのではないか？」という懸念は正しいですが、だからこそPRの重要性が爆上がりします。
2.1 AIは「信頼できるソース」しか引用しない
AIが回答を生成する際、嘘をつかないように（ハルシネーションを防ぐために）、信頼できる情報源をベースにします。その情報源とはどこか？
それこそが、「大手ニュースメディア」「公的機関」「論文」、そして「高いE-E-A-Tを持つ企業の公式サイト」です。
無名の個人ブログや、信頼性の低いアフィリエイトサイトの情報は、AIの学習データあるいは参照元として採用されにくくなります。つまり、PR活動を通じて「信頼できる情報源」として第三者メディアに認められ、サイテーションを獲得している企業の情報だけが、AIの回答（引用元）として採用されるのです。
2.2 「デジタルPR」はAIへの学習データ提供
これからのプレスリリース配信やメディア露出は、「Google（AI）に自社の正しい情報を学習させる行為」と定義できます。
もし、AIに「〇〇株式会社とは？」と聞いた時に、間違った回答や古い情報が返ってくるなら、それはWeb上の「正しいサイテーション」が不足しているからです。正確な情報をリリースし続け、権威あるメディアに載り続けること。これが未来のSEO対策そのものになります。
第3章：総括｜「評判」をハックせよ
全5回にわたり、SEOとPRの連携について解説してきました。
かつてSEOは「検索エンジンの裏をかく技術」でした。しかし今は「現実社会での評判（Real World Signals）を、デジタル上に正しく反映させる技術」へと進化しました。
- PR担当者へ：
あなたの獲得したメディア露出は、一瞬の花火ではありません。適切なリンク設計を行えば、会社のデジタル資産を永続的に支える柱になります。 - SEO担当者へ：
キーワード調整や内部対策だけでは限界があります。広報とタッグを組み、サイトの外側にある「評判」を借りてくることで、ドメインパワーは劇的に向上します。
部署の壁を壊しましょう。広報はSEOを学び、SEOは広報（Public Relations）の本質を学ぶ。
「検索資産」を構築できる企業だけが、広告費の高騰やアルゴリズムの変動、そしてAIの台頭という荒波を乗り越え、選ばれ続けるブランドになれるのです。
以上で「SEOとPR・広報の連携｜メディア露出を検索資産に変える方法」完全ガイドを終了します。
このガイドが、貴社のマーケティング活動に変革をもたらす一助となれば幸いです。
